不動産ファンドはリート（REIT）とも呼ばれます。REIT（Real Estate Investment Trust）は、アメリカで1960年に誕生し、1990年に急速に拡大しました。
日本版はJ-REIT（ジェイ・リート）とよばれ、2001年9月に登場して以来すでに6年ほど。以前は他の金融商品等との比較では高利回りであったものの、昨今の土地価格の上昇などで利回りも2%～4%とかなり下がり、不動産の将来の価値下落リスクまで考慮するとそろそろ限界点ではないかとの声も聞かれ始めています。
また、J-REIT（投資法人）は市場に上場しているため、投資口の価格（株式における株価に相当）は株式と同様、需給関係によって常に変動します。つまり、投資家は証券会社を通して日々の市場価格で自由に売り買いすることができます。
海外不動産ファンドの中には、資金の半分を確実に収益がアップする物件へ、残りの半分はハイリスクハイリターンのリゾート物件へ投資することで、元本確保機能をもたせ、かつ運用益を狙うようなタイプのファンドもあります。
海外不動産ファンドのメリット
●不動産ファンドのメリットは、「不動産へ直接するよりは、少ない資金で不動産に間接的に投資が可能である点」が挙げられます。
●換金可能性についても、相対取引である不動産そのものの売買に比べれば、短期間で、取引相場に基づく金額を目途に現金化が容易です。
●不動産売買でないため、個人の所得税等の課税上も、２０％(2007年は１０％）の課税で済み、不動産に譲渡益が生じた場合で、保有期間5年以内の短期譲渡所得の最低39％課税に比して有利です。
海外不動産ファンドのデメリット
●不動産ファンドのデメリットは、「数多いＪリートの中から、自分に向いた的確なファンド選択が困難」という点が挙げられます。
ファンド投資の際は、必ず投資先となっている不動産の内容や運用状況を理解した上で、投資の意思決定されることがポイントです。
●不動産ファンドのリスクは、ファンドといえどもいつかはその所有不動産を他に売却するため、そのときの売却価値が問題となることが考えられます。通常、オフィスビルなどでも、建築後の経過期間が長ければ価値は減価していく上、テナントの良否や賃料の妥当性などで、売却時に大きな損失が発生する可能性があり、こうした点に不安な点が残されています。
日本の不動産だから安心、目に見えるものだから安全などと言うことはありません。
投資パターン
募集中の案件は、25万米ドルからの投資となります。
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