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今年は出た、日本人のノーベル賞受賞者!

2018年10月10日

 今月初めからノーベル賞受賞者の発表が始まりました。わが国では過去25人(うち、外国籍2名)の受賞者を輩出していますが、7割強が2000年代以降の受賞者と近年の受賞者がめざましく増えています。
 さて今年はどうなるでしょうか。今号では、ノーベル賞にまつわる話をご紹介します。

受賞者の中にはとんでもない家族がいた!

◆ これまでの日本人受賞者は?
● 受賞者は、大学教授などの研究者だった!
 10月1日には”生理学・医学賞”に本庶佑(ほんじょ たすく)氏の受賞が発表され、日本人受賞者は下図のように26人(現時点での受賞者含む)となりました。受賞者の多くは大学教授などの研究者ですが、江崎玲於奈氏(元ソニー)、田中耕一氏(島津製作所)、中村修二氏(元日亜化学)は民間企業技術者でした。
 なお、本庶氏(京都大学特別教授)はノーベル賞の賞金の使い道として「若い研究者サポートのため、大学の基金として寄付」する意向を示しているそうです。ちなみに、本庶氏の賞金は450万クローナ(5,750万円)ですが、これをきっかけにライフサイエンスなどの基礎研究の資金が集まり、日本が将来共に”技術(医療・化学など)立国”で世界をリードしていけると良いですね。
● 受賞者は、物理学賞と化学賞に偏在!?
 部門別に受賞者(26名)をみると、トップは物理学賞で11名、化学賞が7名・生理学・医学賞が5名で続いています。受賞者が多い部門は、何らかの形で研究結果が”見える化”され、世の中にも役立っており、比較的実績が評価されやすいのでしょうか。
 一方、受賞者が少ない文学賞や平和賞などは評価が極めて主観に左右されがちで、誰しもが納得というわけにはいかないようです。

◆ ノーベル賞辞退者がいた!?
 大変名誉なノーベル賞に、受賞を辞退した人はいたのでしょうか?記録では、フランスの著名哲学者、ジャン=ポール・サルトル氏(1964年文学賞辞退)をはじめ4人だそうで、うち2人は政治的圧力で強制的な辞退で、後日遺族が賞を受け取っています。つまり、自らの意思で本当に辞退したのはサルトル氏と(政治がらみの)ベトナムの政治家レ・ドゥク・ト氏(1973年平和賞辞退)の2人だけです。

◆ なんと、受賞者4人輩出のファミリーも!
 受賞者の中には驚きのファミリーがいました。理科の教科書でもお馴染みのキュリー夫人(マリ・キュリー)の一家で、記録づくめのファミリーでした。キュリー家の受賞歴は「1903年物理学賞の受賞(キュリー夫妻)」したのを皮切りに「1911年化学賞をマリ・キュリー個人が受賞」、さらに「娘夫婦が、1935年化学賞を受賞」しています。

気になる賞金は!?

◆ 単独受賞なら、手にする賞金も大きなものに!
 2017年にノーベル財団が発表した賞金額は900万クローナ(1億1,500万円)です。同じ研究で複数の受賞者がいれば均等に分配するのが原則。中には研究の貢献度に応じて分配するケースもあるとか。一生を捧げた研究の価値を考えれば金額的には超高額というわけではありませんが、ノーベル賞という名誉、社会への著しい貢献の自負、その上での賞金であり何物にも代え難いでしょうね。

◆ 賞金には税金がかかる?
 ノーベル賞の賞金は、宝くじやオリンピックの賞金のように”所得税法で非課税”とされており、丸々手取りに。所得税法にこの規定が追加されたのは、湯川秀樹氏が日本人で初めてノーベル賞を受賞した1949年でした。改正の背景には「偉業の賞金が課税されることへの世論の反発があった」といわれています。

◆ 意外、課税される賞金も(経済学賞)
 ノーベル経済学賞は、1968年にスウェーデン国立銀行が設立300周年祝賀の一環としてノーベル財団に働きかけて設立された賞です。賞金はノーベル財団の運営基金からでなく、スウェーデン国立銀行が負担しています。
 日本の所得税法では、明確に「ノーベル基金が拠出した金品を非課税」としており、同国立銀行負担の経済学賞の賞金はこの規定から外れ、課税されることに。幸か不幸か、日本人での経済学賞の受賞者はおらず、将来、受賞者が出たらどうなるでしょうか。注目しておきましょう。

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